日本の学校給食が、肥満を減らす

世界的な思春期の肥満

 世界的に、思春期の肥満が増加傾向にあります。日本は他国に比べ、思春期の肥満は少ないとの統計が出ています。

日本の学校給食プログラム

 その理由として、適切な栄養基準に基づいた、日本の学校給食プログラムが挙げられるでしょう。同じ食事を学校の全員の生徒が食べる習慣は、思春期の栄養管理に優れた効果を持ち、学校単位で思春期の健康管理ができる効果的な手段です。しかし、これまで、この仮説を支持する明確なエビデンスはありませんでした。

統計による研究結果

 東京大学大学院医学系研究科公衆衛生学のグループは、政府統計の公開データから「2006年から2015年の都道府県レベルの給食実施率」および「県レベルの栄養状態の指標(過体重・肥満・やせの生徒の割合、平均身長、平均体重)」を性・年齢別に抽出しました。その結果、県レベルで給食実施率が10%増すごとに、翌年の過体重の割合は0.37%、肥満の割合は0.23%、男子において低下していました。女子においても過体重、肥満ともに減少傾向が見られましたが、統計学的に有意な結果ではありませんでした。その理由として、現在の日本の若年女性がやせ傾向にあることが挙げられます。思春期の女子が体型を気にして、もともとの食べる量が少なければ、給食による摂取カロリー抑制効果が小さくなる可能性があるからです。

肥満と生活習慣病の防止

 先進国、途上国を含め、思春期の肥満は世界でここ数十年、増加傾向にあります。思春期の過体重、肥満は将来的な肥満や生活習慣病、死亡率にも影響する恐れがあります。成人の肥満や肥満関連の疾病予防のため、思春期の肥満防止は有効なものと言われています。思春期は学校に通う年齢であり、学校単位の介入が効果的な対策となるでしょう。日本では肥満率が歴史的に低く、以前から給食が肥満の防止に役立っていると言われながら、明確なエビデンスとして立証されていませんでした。

学校給食が果たすグローバルな役割

 これまで、米国の低所得者向け給食プログラムの効果が研究対象となっていましたが、肥満予防効果は示されていませんでした。日本の給食が過体重・肥満を減らす効果を、実際にサンプルを用いて検証したのはこれが初めてとなります。研究の結果、思春期の肥満を減らすために学校給食が効果的であると示されたことになります。先進国だけでなく、途上国でも、思春期の肥満の増加は重大な問題となっており、学校給食を介した栄養提供はグローバルな視点からも思春期の肥満を減らす有効な手段として考えられるでしょう。